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カラーミーショップで「DNS設定に不備」と出た？9月13日までに確認する5項目
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まず結論
カラーミーショップで「DNS設定に不備」という警告が出ている場合、2026年9月13日23:59までに確認が必要です。対象の独自ドメインでSPF・DKIM・DMARCが正しく設定されていないままだと、9月14日以降、管理者メールアドレスがshop-pro.jp側へ自動変更されたり、条件によってメールマガジンやテストメールを送信できなくなったりします。まず自社が対象かを確認し、DNSの管理先と現在の設定を特定してから修正してください。
この記事が関係する人
カラーミーショップで独自ドメインのメールアドレスを管理者メールやメールマガジンの送信元に使っている中小EC事業者。特に管理画面にDNS設定不備の警告が出ている、ドメイン管理先が分からない、SPF・DKIM・DMARCの変更に不安がある事業者。
今やること
1. カラーミーショップ管理画面の「管理者メールアドレス設定」とメールマガジン配信画面を開き、DNS設定不備の警告があるか確認します。8月18日の案内メールも確認し、警告も案内もない場合は今回の変更だけを理由にDNSを触らないでください。
2. 独自ドメインのDNSをどこで管理しているか確認します。ドメインを購入した会社とDNSの管理先が同じとは限らないため、現在のネームサーバーとDNS管理画面を特定します。
3. 変更前に現在のDNSレコードを控え、会社メール、Google Workspace、Microsoft 365、Webサイト、他のメール配信サービスなど同じドメインを使う仕組みを確認します。カラーミーショップ公式ヘルプに示されたSPF・DKIM・DMARCの必要設定と照合します。
4. 必要なレコードだけを公式手順に沿って修正します。警告を消すために既存のDNSレコードを一括削除したり、意味が分からないままネームサーバーを変更したりしないでください。Webサイトや通常メールまで止まる可能性があります。
5. DNS反映後、カラーミーショップ管理画面で警告が消えたか確認し、管理者メール、注文・問い合わせに関係するメール、利用している場合はメールマガジンのテスト送信まで確認します。解決しない場合は、設定値だけでなくDNSの参照先や既存メールサービスとの併用を含めて切り分けます。
期限・変更日2026年9月13日23:59。未対応の場合、2026年9月14日以降に管理者メールアドレスの自動変更や、条件によってメールマガジン・テストメールの送信不可が発生します。
自分に関係ある？
カラーミーショップで独自ドメインのメールアドレスを管理者メールまたはメルマガ送信元に設定し、8月18日の案内メールを受け取った、または管理画面にDNS設定不備の警告が表示されるショップが主な対象です。公式案内では、メールが届いておらず警告もない場合は今回の対応は不要とされています。shop-pro.jpの標準メールを利用する場合や、必要なDNS設定がすでに正しい場合は同じ対応は不要です。
何が起きた？
カラーミーショップは2026年8月18日から、独自ドメインを管理者メールアドレスやメールマガジン送信元として使う際のSPF・DKIM・DMARCの検証を厳密化しました。対象ショップには8月18日に案内メールを送り、管理画面にもDNS設定不備の警告を表示しています。9月13日23:59までに未対応の場合、9月14日から管理者メールアドレスの自動変更や、条件によりメールマガジン・テストメールの送信不可が発生します。9月14日以降は1日1回のDNSチェックも行われ、新たな不備には3日間の猶予後に同様の変更が行われます。
なぜ気にした方がいい？
注文・問い合わせに関係するメールの送信元が変わったり、メルマガが送れなくなったりすると、EC運用や顧客対応に影響します。一方、DNSはホームページや通常の会社メールにも関係するため、警告を消す目的で既存レコードやネームサーバーをむやみに変更すると別の障害を起こす可能性があります。ENOLでは、カラーミーショップ、独自ドメイン、既存メールサービスのどこを直すべきかを切り分け、サイトやメールを止めない作業範囲を整理できます。
言葉をかんたんに説明
DNSは、独自ドメインを「どのWebサーバーやメールサービスへつなぐか」などを決める設定です。SPF・DKIM・DMARCは、そのドメイン名で送るメールが正規の送信元かを受信側が確認するための仕組みです。カラーミーショップの警告は、独自ドメインそのものを変更する必要があるという意味ではなく、送信元メールとして使うための認証設定が条件を満たしているかを確認するものです。DNSはサイトや他のメールにも影響するため、既存設定を確認してから必要な部分だけ変更します。
情報源
この記事は掲載時点で公開されている公式情報や報道をもとに、一般の事業者向けに整理しています。サービスの仕様、料金、制度などは変更される場合があります。契約や法的判断を行う際は、最新の公式情報をご確認ください。