ECの送り状CSVを毎回手作業している？標準連携・部分開発の判断基準

ECの注文が入るたびに、送り状用のCSVを作り、配送サービスへ取り込み、発行後の伝票番号をもう一度ECへ戻している中小EC事業者向けの記事です。

手作業が増えると、発送件数が増えたときに転記漏れや確認時間が増えます。最初に新しいシステムを作るのではなく、直近1件の注文で「ECから出す」「配送へ入れる」「結果をECへ戻す」の3段階に手入力があるかを確認してください。

標準CSVや標準連携で足りるなら追加開発は不要です。複数配送、倉庫、独自の受注管理などで手入力が残るときだけ、必要部分の連携を検討します。

結論：標準CSVと標準連携を先に確認する

送り状業務は、すべてを自動化するより、現在のECと配送サービスが持つ標準機能を使い切るところから始めるほうが安全です。確認する順番は「現在の手入力」「標準CSV」「標準連携」「残る業務だけの追加連携」です。

標準CSVだけで解決できる場合があります

ECサービスによっては、送り状発行ソフト向けのCSV出力と、発行後の伝票番号CSVの取り込みが用意されています。たとえばmakeshop公式マニュアルでは、「ヤマト運輸B2クラウド 出荷CSV」を注文一覧から出力し、B2クラウドで送り状を発行した後、伝票番号入りの結果CSVをmakeshopの「伝票番号一括登録」へ戻す手順が案内されています。

この例では、伝票番号と配送ステータスをCSVで一括更新できます。複数配送注文では配送先を区別する情報も扱うため、単純に注文番号だけを転記すればよいとは限りません。

これはmakeshopとB2クラウドの公開手順例です。利用中のECや配送サービスが異なる場合は、同じ機能があるとは限らないため、まず各サービスの管理画面・公式マニュアルで確認してください。

4つの選択肢をこの順番で比べます

選択肢	向いている状態	確認すること
今の運用を整理	発送件数が少なく、手作業でもミスなく回せている	転記回数、確認者、作業時間が増えていないか
標準CSVを使う	ECから出力し、配送サービスへ取り込み、結果を戻せる	出力形式、取込形式、伝票番号の戻し方、複数配送の扱い
標準連携を使う	ECと配送・倉庫サービスが標準でつながる	対象注文、更新される項目、エラー時の確認方法、追加料金の有無
必要部分だけ追加連携	標準機能を使っても独自受注管理・倉庫・帳票等への再入力が残る	どの情報を、どこからどこへ一度だけ渡せばよいか

標準機能で足りるなら、追加開発しない

「CSVを毎回触っている」だけで、すぐに個別システム開発が必要とは限りません。出力するCSVがそのまま配送サービスへ取り込め、結果CSVをECへ戻せるなら、担当者の作業手順を固定するだけで十分な場合があります。

また、利用中のECと配送サービスに標準連携がある場合は、先に提供元へ確認してください。標準連携で解消できる範囲を個別開発すると、機能の重複や保守負担が増える可能性があります。

部分連携を検討するのは「残る再入力」があるとき

標準CSVや標準連携を使っても、別の受注管理、倉庫管理、社内帳票へ同じ情報を入力し直している場合は、残っている作業だけを連携対象にします。

• 複数配送や分納で、配送先ごとの情報を別表へ転記している
• 倉庫や外部物流へ渡すために、ECの注文データを毎回加工している
• 伝票番号をECだけでなく社内の受注管理へも入力している
• 発送完了後に請求・顧客対応・帳票用の表へ同じ情報を移している

このときも、EC全体を作り直す必要はありません。CSVの整形、特定項目の受け渡し、既存システムとの部分連携だけで解消できるかを先に見ます。

相談前に1件の注文で整理しておくこと

外部へ相談するときは、開発用の接続情報やパスワードを最初から渡す必要はありません。次の内容が分かれば、標準機能で足りるか、追加連携が必要かを整理しやすくなります。

• 利用中のECサービス
• 利用中の配送・送り状発行サービス
• ECから出しているCSVの種類
• 配送後にECへ戻している情報
• 同じ注文情報を入力し直している他の表やシステム
• 複数配送・倉庫・外部物流の有無

提供元へ聞くことと、システム会社へ相談することを分ける

標準CSVの仕様、標準連携の対応範囲、契約プランごとの利用可否は、まずEC・配送サービスの提供元へ確認します。

それでも複数のシステム間に転記が残る場合は、業務全体を作り直すのではなく、残る部分だけを外部連携できないかシステム会社へ相談します。

ENOLへ相談する場合

ENOLでは、ECサイトの制作・改修に加え、外部サービス連携やCSV・帳票を含む業務システムの整理を案内しています。小規模ECの標準的な配送設定と、在庫・倉庫など追加連携が必要な範囲は分けて考えます。

ECサイト制作・改修の費用感と対応範囲、業務システム開発の対応範囲を確認したうえで、現在どこに再入力が残っているか分かれば、お問い合わせから相談できます。